クレハでは、2015年3月に新しい研究開発施設「中央研究棟」が完成。福島県にある、いわき事業所エリア内に新設された研究棟は、建築面積1569m²、延床面積4360m²の地上4階建て。プロセス開発、有機合成、分析評価などの機能を備え、社員間の情報交換や、社員の更なる知識の土壌づくりのためのコミュニケーションスペースも設けられています。研究開発施設の拡充により、既存事業のさらなる競争力向上と新事業の創出に向けた研究開発を加速していきます。

現在、国内外でエネルギー源の多様化が進められています。その一つとして利用が拡大しているシェールガス・オイル。シェールガス・オイルの掘削が活発化する中で、掘削方法の技術革新も進んでいます。クレハが世界で初めて工業化に成功した「ポリグリコール酸（PGA）」は、生分解性と強度を併せ持つ特徴から掘削機器の部材に採用されており、今後さらなる需要拡大が見込まれています。

技術系総合職の個人の能力向上および全社技術力向上を目的とした「技術系人財育成制度」があります。入社後は4年間を育成期間と位置づけ、個別の育成計画を本人と部署内で共有します。また、個別にメンターがつき、成長に向けたフォローアップを行っていきます。実習および配属部署での経験を通じて、研究から製造までの「ものづくり」を理解することで、研究開発、エンジニアリング、製造技術改良などの業務を、機能・品質・コスト・安全性などの総合的な視点で自ら考えて進められる、自立した技術系人財を育成していきます。

自社開発への強いこだわりを持つクレハのDNA。現在、クレハで販売しているほとんどの製品が自社開発により生み出されたものです。そのDNAの原点となっているのが塩化ビニリデン樹脂の開発。ロングセラー商品「クレハロンフィルム」や「NEWクレラップ」もこの開発過程で生み出されました。クレハは「どこにも無ければ、創ればいい」“ナケレバ、ツクレバ”の精神で自社開発にこだわったものづくりを続けています。

今や、台所用品として欠かせない家庭用ラップ「クレラップ」。1960年に日本初の家庭用ラップとして発売された「クレラップ」は、60年代の冷蔵庫、80年代の電子レンジの普及とともに販売数を飛躍的に伸ばしていきました。89年には消費者から指摘された課題を解消し、「NEWクレラップ」を発売。さらに毎年改良を加え、つねに使いやすさを追求。誕生以来50年以上を経た現在でも、ロングセラー商品として消費者に愛され続けています。

1950年、独自技術により開発したポリ塩化ビニリデン（PVDC）。1969年、世界で初めて工業化に成功したピッチ系炭素繊維。1970年、日本で最初に工業生産を開始したポリフッ化ビニリデン（PVDF）。1987年、独自に開発した直鎖状のポリフェニレンサルファイド（PPS）の生産開始。2000年代に入ってから、独自の製造技術により世界で初めて量産を可能にしたポリグリコール酸（PGA）。クレハの持つプロセスエンジニアリング技術はユニークな製品を世に送り出す基となっています。

自社開発にこだわるクレハでは、研究テーマの創出にも力を注いでいます。その取り組みの一つが「Born Egg Trial」と呼ばれる仕組み。「Born Egg Trial」では、研究員に自由な発想で新事業や新製品につながるテーマを提案してもらい、期限を区切った上で可能性の有無を検討してもらうというもの。すでに有望と判断され、正式な研究テーマとなった提案も数多い。研究テーマの多産という効果とともに、「Born Egg Trial」を通じた研究者の成長という副次効果も生み出しています。

現在、クレハではグローバル人財育成に積極的に取り組んでいます。海外展開の加速に伴い、職種を問わず海外の取引先、関係先とコンタクトする機会が増加し、グローバルな舞台で活躍する人財は不可欠となっています。海外留学制度や海外トレーニーの強化・充実、自己啓発支援として英会話セミナー・通信教育の費用負担補助、さらに語学研修プログラムを見直し、英語・中国語習得のためのプログラムを揃えています。

海外にも着実に市場を広げるクレハ。中期経営計画では、海外売上高比率を2015年度実績約33％から2018年度には37％に引き上げる計画です。高機能材や食品包装材、医薬・農薬など、スペシャリティの高いものが世界で求められています。マーケットの広がりに伴って海外での生産も拡大。現在、アメリカ、ヨーロッパ、アジア、オセアニアの各地域に拠点を有し、海外市場の積極的な拡大を進めています。

福島県にあるいわき事業所は、クレハの一大生産拠点です。戦前からこの地に縁のあるクレハは、地域との交流を積極的に進めています。例えば、毎年開催されている「CSR地域対話集会」。地域の方々との対話を大切に、さまざまな活動を紹介、相互理解の場となっています。また地域の方々との双方向コミュニケーションを図るための広報誌「にしき」の発行。さらに事業所見学や研究員による小学校での理科授業など、さまざまな交流を図っています。