新製品の開発や既存製品の改良のための探索的・応用的研究を担当
スペシャリティ製品の研究開発に取り組み、クレハの発展を支えています。
新規テーマ・素材の探索のための研究や市場調査、新規開発品の事業化に向けた用途開拓や技術開発のための研究、既存製品の拡販に向けた品質改善のための支援研究、各種分析・構造解析による関係部署の支援などを行います。
研究管理部
三枝 なな子
新材料研究所
青木 健太
有機合成研究室
正野 大河
高分子研究室
昆野 明寛
製造プロセスの開発や技術課題の解決を担当
クレハグループの生産技術水準の維持・向上のための技術開発課題の解決に取り組んでいます。
新規開発品の工業化に向けた製造プロセスの開発、新製品に関わる他社への技術供与または技術導入・提携のための課題検討、製造プラントの海外輸出や生産設備の海外立地に関わるプロセス課題の検討や実行支援などを行います。
プロセス開発研究室
栗生 敏行
第一プロセス開発研究室
粕谷 侑紀
生産設備の設計、建設、メンテナンスを担当
グループ全体のエンジニアリング力・生産技術水準の維持・向上に取り組んでいます。
生産設備の新設・増設・更新・撤去等に関わる設計から試運転までの計画立案や推進、建設工事の管理、既存プロセス・設備の合理化や効率化に向けた課題検討、生産設備のメンテナンスの管理などを行います。
プロセス設計部
遠藤 慶一郎
エンジニアリング統括一部
園部 章
エンジニアリング統括二部
平井 将人
製品を安定供給するための管理を担当
顧客の要求する品質に合った製品の安定的な製造を支えています。
生産設備の建設・補修工事の企画・推進、生産設備や運転条件の変更管理、製造工程の改良、製品品質の検査や改良実験に加え、製品苦情・工程トラブルの調査・再発防止、製造現場の安全衛生・保安防災・環境保全の管理などを行います。
KUREHA AMERICA INC.
小市 孔大
機能材製造部
鎌田 麻優子
機能材製造部
河野 通尭
商品の販売、既存商品の市場開拓を担当
商品領域により異なりますが、クレハの各営業部門は、社内関連各部門や関係会社と連携して事業拡大の推進と利益の向上に取り組むとともに、新規事業の立ち上げ、既存事業の拡大のための商品企画・開発も行うなど、業務は多岐にわたっています。
リビング東日本営業部
椎葉 真希子
工業薬品部
瀧澤 正博
呉羽（中国）投資有限公司
太田 貴大
炭素製品部
高辻 和久
KUREHA GmbH
(Germany)
安田 良
PGA部
王 兵
経営戦略の立案と推進を担当
社会に貢献する企業の経営基盤を構築するとともに、経営活動の効率的な運営を支えています。
経営理念・経営方針・経営戦略や中長期経営画計画の立案や推進、クレハグループの事業分野の策定、国内外の企業提携・合弁の基本方針の策定と企画・推進、予算編成方針の策定と予算管理などを行います。
総合企画部
福田 将彦
社内外に向けた広報活動を担当
広報・渉外活動による企業価値の維持・向上を図っています。
全社的な広報計画やＩＲ活動（投資家向け広報活動）の基本方針の立案・推進、企業広告の作成、報道機関への対応、社内報の企画・編集・発行などを行います。
企業の会計、資金の管理を担当
適切な計数や資金の管理によって、事業計画の推進を支援しています。
経理では、会計原則に従った正確かつ迅速な経理処理、グループ会社を含めた適正な決算報告、税務処理、資産管理などを行います。また、財務では、資金計画の策定、資金の安定的かつ経済的な調達、適正かつ効率的な運用、出納管理などを行います。
Kureha Europe B.V.
(オランダ)
高椙 要
従業員の労働環境の整備、組織の編成を担当
組織の生産性の向上や従業員がより働きやすい会社の実現に取り組んでいます。
人財育成計画・社内教育諸制度の立案・推進、人事諸制度の企画・運営、適正な労働条件の設定や運用、採用・配置・異動・昇格・退職および組織編制、賃金や社会保険の手続き、福利厚生や保健衛生などを行います。
人事部
保田 雄輔
原燃料や資材の調達、物流の管理を担当
購買・物流活動により事業の安定的かつ効率的な運営を支援しています。
製品を製造するための原料・燃料や設備・機器などの資材の購入、購入品の輸送時の安全管理・検収・保管管理・出荷、工事の発注や納期管理、購入・発注先の調査・選定などを行います。
購買・物流部
岡田 誠
契約締結や法律事務を担当
会社の権益を適正に確保するとともに、法的なリスクの予防に取り組んでいます。
企業活動の法的な検討、国内外の契約の条件設定や草案作成・審査、訴訟・仲裁等の法律手続き、弁護士との折衝、法律情報の収集、法遵守意識の社内啓蒙などを行います。
知的財産権の権利化とその管理を担当
知的財産戦略を構築し、事業計画の推進を支援しています。
知的財産権（特許、実用新案、意匠、商標）の出願や権利化、適正な権利行使と有効な権利活用、ライセンス業務の推進、侵害訴訟の対応、他社調査、知的財産権に関する社内教育や啓蒙などを行います。
知的財産部
後藤 昌子
※所属部署・内容は取材当時のものです。
