大気環境の悪化に伴い工場やプラントから排出される有害物質に対して、環境保全の観点からの各種法規制や条例に基づくVOCの排出量管理が、ESG、SDGsの観点からの排出量抑制が今まで以上に強く求められている。
このような状況の中、印刷業のC社でも対応策を検討する必要が出てきた。

対応策を検討するプロジェクトに抜擢された技術部のM氏は、連日情報収集に追われていました。実は、生産機の改良増設により工場からの排気ガスにVOCが含まれ、大気汚染防止法の規制対象となってしまったのです。そのためVOCを除去する排ガス処理装置の設置が必要となってしまいました。
対策を協議した結果、今回のC社のケースでは排ガス中のVOC成分が少数であることから、燃焼処理ではなく回収再利用が可能と考え、吸着剤を使用した排ガス処理装置の導入検討を進めることにしました。

M氏はこの時の状況を、次のように振り返ります。

「VOCを含む排ガスの処理装置について情報収集を進めていると、いろいろな問題が見えてきました。特に重要なのは、吸着剤に関することでした。多くの処理システムでは、吸着剤にヤシ殻や石炭などを原料にした粒状や繊維状の活性炭を使用します。ところが、これを使った排ガス処理装置は、初期コストはもとより活性炭の入れ替えや廃棄などのランニングコストも、我々の想定以上に高額でした。」

M氏らは、既に吸着剤を使用したVOCを含む排ガスの処理装置を導入している協力会社や、システムを提供しているベンダーなどに、排ガス処理装置を問い合わせました。しかし、M氏らの見立て通りランニングコストがかさみ、いくらシミュレーションしても費用回収の見込みが立てられませんでした。
このような状況から、導入にはなかなか踏み切れませんでした。