サステナビリティサイト編集方針・報告内容

編集方針

GRI 2-14

「サステナビリティサイト」では、クレハグループのサステナビリティ課題の考え方およびその取り組みについて、すべてのステークホルダーの皆様に理解を深めていただくことを目的にお伝えしていきます。
掲載情報は、取締役会によって決議されたマテリアリティに基づいて記載しています。ESGに関する各種の数値データは「ESGデータ集」としてまとめ、網羅的な情報開示に努めています。
2024年8月末時点のサイトをPDFにまとめ「クレハサステナビリティレポート」としてアーカイブしています。
掲載情報はサステナビリティ推進委員長(取締役常務執行役員)が確認をしています。
当社グループは、1995年にレスポンシブル・ケア(RC)実施を社会に宣言してRC活動を開始し、その活動内容の報告を目的に「レスポンシブル・ケア報告書」を発行してきました。2010年からは、新たに企業基盤、社会性報告、レスポンシブル・ケア(RC)/環境報告の3つのカテゴリーを合わせてCSR活動とし、その活動内容をまとめた「CSRレポート」を発行してきました。2021年度からは、開示媒体を従来の冊子中心から「CSRサイト」へシフトさせ、当社グループのさまざまなCSR活動の情報発信を行ってきました。2023年度から「サステナビリティサイト」へ改称しました。
過去の情報はアーカイブでご覧いただけます。

報告内容について

対象範囲 (2024年3月31日現在)

GRI 2-2

株式会社クレハおよびグループ会社

クレハおよび連結子会社28社:

株式会社クレハ
株式会社クレハトレーディング
レジナス化成株式会社
クレハ合繊株式会社
クレハエクストロン株式会社
クレハ運輸株式会社
クレハ運輸トラック株式会社
株式会社クレハ環境
ひめゆり総業株式会社
クレハ建設株式会社
クレハ電機株式会社
クレハ設備株式会社
クレハ工事株式会社
クレハサービス株式会社
株式会社クレハエンジニアリング
株式会社クレハ分析センター
クレハスタッフサービス株式会社
社団医療法人呉羽会
Kureha Europe B.V.
KREHALON B.V.
Kureha GmbH
KREHALON Australia Pty Ltd.
Kureha America Inc.
KurehaPGA LLC
Kureha Energy Solutions LLC
呉羽(中国)投資有限公司
呉羽(常熟)フッ素材料有限公司
呉羽(上海)炭繊維材料有限公司
Kureha Vietnam Co., Ltd.

○ 製造

機能製品事業
化学製品事業
樹脂製品事業
建設関連事業
その他関連事業

  • * 2024年4月1日付で、株式会社クレハエンジニアリングはクレハ建設株式会社に、クレハスタッフサービス株式会社は、クレハサービス株式会社に、それぞれ吸収合併されました。(4月1日付で連結子会社27社)

非連結子会社2社: 株式会社さんしゃいんクレハ、Kureha Korea Co., Ltd.
特例子会社1社: 株式会社さんしゃいんクレハ

  • * Fortron Industries LLC、京葉モノマー株式会社、株式会社いわきサンソセンター、エルメック電子工業株式会社、ケミックス工業株式会社、日本メディカル・ウェイスト・マネジメント株式会社は、持分法に関する会社であるため対象範囲に含めません。

対象期間

GRI 2-3

報告対象期間は、原則として決算期(2023年4月~2024年3月)ですが、一部、暦年(2023年1月~12月)を含みます。また活動内容は、一部期間外のものも含みます。

参考ガイドライン

GRI「サステナビリティ レポーティング スタンダード」

SASB(米国サステナビリティ会計基準審議会)スタンダード

環境省「環境報告ガイドライン(2012年版/2018年版)」

開示体系

クレハWebサイト上では、当サイト以外にも「有価証券報告書」や「決算説明会資料」などにて財務実績や中長期経営計画の説明資料を開示しています。

開示体系
中長期経営計画 サステナビリティレポート ESGデータ集 コーポレートガバナンス報告書 有価証券報告書 クレハレポート(株主通信) 決済説明会資料 ビジネスレポート

発行時期

GRI 2-3

2024年8月(原則年1回、前回:2023年8月発行、次回:2025年8月予定)

免責事項

本サイトおよびサステナビリティレポートには、株式会社クレハおよびグループ会社の過去と現在の事実だけでなく、掲載時点および発行時点における計画や見通しに基づいた将来予測が含まれます。この将来予測は、記述した時点で入手できた情報に基づいた仮定ないし判断であり、今後の諸与件の変化によって、予測とは異なったものとなる可能性があります。記載の表やグラフの数値は単位未満で四捨五入しています。このため、合計と内訳の計は一致しない場合があります。また、記載の表やグラフの数値は対象範囲の変化や算出方法の見直しによって、一部過年度データを修正している項目があります。読者の皆様には以上をご了解いただきますようお願いします。