サステナビリティマネジメント

方針

GRI 3-2

企業を取り巻く環境は、世界規模で大きく変化しています。社会・環境問題に対する国際的な取り組みの進展、紛争や国家間対立に起因する地政学的リスク増大、感染症の世界的流行などは、企業活動や将来計画へ大きな影響を与えます。
クレハグループは、企業理念、サステナビリティ基本方針と独自の技術により企業活動を展開し、持続可能な社会の発展に貢献することで、中長期的な企業価値の向上を目指します。

企業理念体系

クレハグループは、企業理念(何を大切にするのか)、ビジョン(何を目指すのか)を掲げ、各人が「ナケレバ、ツクレバ。」の精神で、人々の豊かなくらしと環境負荷低減に貢献する商品と技術を産み出し続けます。

企業理念〜ビジョン〜クレハグループ企業行動憲章

クレハグループサステナビリティ基本方針

クレハグループサステナビリティ基本方針

クレハグループ企業理念を実践し、独自性のある差別化された商品と技術を産み出すことにより未来を創造し、継続的な経済価値の向上と社会課題解決への貢献を推進する。

サステナビリティ推進体制

GRI 2-12, GRI 2-13, GRI 2-14

クレハグループは、サステナビリティの取り組みを確実に実行するため、「サステナビリティ委員会」および「サステナビリティ推進委員会」を中心とするガバナンス体制を構築するとともに、取締役会による監督を行っています。

取締役会

取締役会は、当社グループのサステナビリティに関する重要事項の決定を行っています。サステナビリティ委員会の提言を基に、「マテリアリティ」を決定します。また、サステナビリティ推進委員会および主管部門から年1回以上、「マテリアリティ」に関する活動の報告を受け、監督を行っています。

サステナビリティ委員会

サステナビリティ委員会は、取締役会の諮問委員会として、原則年2回開催されています。当社グループを取り巻くサステナビリティに関する経営環境の変化を監視し、当社グループの持続的成長と中長期的な企業価値の向上のため特に注力すべき課題である「マテリアリティ」を特定するなど、サステナビリティに関わる経営の基本方針や戦略に関し、取締役会に提言を行っています。また、サステナビリティ推進委員会からの報告などを通じて、「マテリアリティ」のモニタリングを行っています。
本委員会は、代表取締役社長が委員長を務め、すべての取締役およびサステナビリティ推進委員長で構成されています。また、必要に応じて、外部有識者を招聘して議論を行っています。

サステナビリティ推進委員会

グループ全体のサステナビリティ活動推進を目的として、サステナビリティ推進委員会を設置しています。サステナビリティ推進委員会は、当社グループおよび社会の持続可能性に影響を与えるリスクと機会を「サステナビリティ課題」として特定し、ステークホルダーと一体となってリスクの最小化および機会の最大化に取り組みます。「マテリアリティ」を含む「サステナビリティ課題」解決の具体的な計画を傘下の6つの専門部会(レスポンシブル・ケア部会、コンプライアンス部会、情報セキュリティ部会、情報開示部会、人権部会、リスク・マネジメント部会)および主管部門との協働で策定し、その活動の進捗管理を行っています。これらの結果は、サステナビリティ委員会に共有されます。また、取締役会に対して年1回以上、「マテリアリティ」に関する活動の報告をしています。
本委員会は、代表取締役社長(もしくは代表取締役社長が指名した社内取締役または執行役員)が委員長を務め、委員長が各「サステナビリティ課題」の主管部門などから委員を指名しています。

サステナビリティ活動の推進体制図

イニシアティブへの参加

国連グローバル・コンパクト(UNGC)への賛同

GRI 2-28

TCFD提言への賛同

クレハは2022年4月に気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)提言への賛同を表明しました。当社は、TCFDの提言に沿って、気候変動への取り組みについて開示をしています。

気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)提言への賛同 ロゴ

取り組み事例

サステナビリティ共有会

2023年度は、動画配信によりサステナビリティ共有会を実施しました。クレハグループ行動規範、気候変動、人権尊重、責任ある調達など、サステナビリティ活動の推進に重要な情報を従業員に共有しました。
対象者:クレハ従業員 1,667名、参加者:886名